育休中は、これからの将来に向けてお金のことを考える大切な時期ですね。「子どもの教育費はどれくらい必要?」「老後の資金は足りるのかな?」そんな不安を抱えているママも多いのではないでしょうか。
育休中の今だからこそ、時間を有効活用して資産形成について学び、実際に始めてみませんか?この記事では、投資初心者の方でも安心して始められる3つの方法をご紹介します。
育休中の資産形成がおすすめな理由

「育休中にお金のことを考えるなんて大変そう…」と思われるかもしれませんが、実は育休期間は資産形成を始めるのに最適なタイミングなんです。
時間に余裕があるから勉強できる
仕事をしているときは忙しくて投資について調べる時間がなかったという方も多いでしょう。育休中は、赤ちゃんのお昼寝時間や夜の静かな時間を使って、じっくりと投資や資産形成について学ぶことができます。
投資の基礎知識を身につけることで、復職後も適切な判断ができるようになります。最初は30分程度の勉強時間から始めて、無理のないペースで知識を深めていきましょう。
将来への不安を解消できる
子どもが生まれると、これまで以上に将来のお金について心配になりますよね。文部科学省の調査によると、幼稚園から大学まですべて公立に通った場合でも約800万円、すべて私立の場合は約2,400万円の教育費が必要とされています。
さらに、老後の生活費も考慮する必要があります。金融庁の試算では、夫婦2人の老後生活で約2,000万円が不足するとされており、早めの準備が重要です。
少額から始められるので負担が少ない
「投資にはまとまったお金が必要」というイメージをお持ちの方もいらっしゃいますが、実は月100円から始められる投資商品もあります。育休中で収入が減っている時期でも、無理なく始められるのが魅力です。
【方法1】つみたてNISAで長期投資を始める
資産形成を始める際に最もおすすめしたいのが「つみたてNISA」です。NISA(ニーサ)とは「少額投資非課税制度」のことで、投資で得た利益に税金がかからないお得な制度です。
つみたてNISAの基本的な仕組み
つみたてNISAでは、年間40万円まで(月約3.3万円)の投資が可能で、投資した商品を最長20年間非課税で保有できます。通常、投資で得た利益には約20%の税金がかかりますが、つみたてNISAなら税金がかからないため、効率よくお金を増やすことができます。
投資対象は、金融庁が定めた基準をクリアした投資信託やETF(上場投資信託)に限定されているため、初心者の方でも安心して選べます。
育休中のつみたてNISA活用法
育休中は収入が減るため、無理のない金額から始めることが大切です。例えば、月5,000円から始めて、家計に余裕ができたら段階的に増額していく方法がおすすめです。
具体的なシミュレーションを見てみましょう:
- 月額投資額:10,000円
- 投資期間:20年間
- 年利:5%(過去の全世界株式の平均的なリターン)
- 投資元本:240万円
- 最終積立金額:約411万円
- 運用益:約171万円(非課税)
通常の投資であれば運用益171万円に対して約34万円の税金がかかりますが、つみたてNISAなら税金がかからないため、その分多くの資産を築くことができます。
おすすめの投資信託
初心者の方におすすめの投資信託をご紹介します:
- 全世界株式インデックスファンド:世界中の株式に分散投資できる
- 米国株式インデックスファンド:経済成長が期待される米国市場に投資
- バランス型ファンド:株式と債券に分散投資して安定性を重視
どれを選べばよいか迷った場合は、全世界株式インデックスファンドから始めることをおすすめします。1つの商品で世界中に分散投資できるため、リスクを抑えながら成長を期待できます。
【方法2】iDeCo(個人型確定拠出年金)で老後資金を準備
老後の生活費に不安を感じているママには、iDeCo(イデコ)もおすすめです。iDeCoは個人型確定拠出年金の愛称で、自分で掛金を出して運用し、60歳以降に受け取る私的年金制度です。
iDeCoの3つの税制メリット
iDeCoには以下の3つの大きな税制メリットがあります:
- 掛金が全額所得控除:掛金分だけ所得税と住民税が安くなる
- 運用益が非課税:投資で得た利益に税金がかからない
- 受取時の税制優遇:退職所得控除や公的年金等控除が適用される
特に1つ目の所得控除は、働いているママにとって大きなメリットです。例えば、月2万円(年24万円)拠出する場合、所得税率10%・住民税率10%の方なら年間約4.8万円の税金が安くなります。
育休中のiDeCo活用ポイント
育休中は所得が少ないため、所得控除のメリットは限定的ですが、復職を見据えて口座開設や商品選びをしておくことをおすすめします。育休中は掛金を少額に設定し、復職後に増額するという戦略が効果的です。
iDeCoの掛金上限は職業によって異なります:
- 会社員(企業年金なし):月23,000円
- 会社員(企業年金あり):月12,000円または20,000円
- 公務員:月12,000円
- 専業主婦(第3号被保険者):月23,000円
運用商品の選び方
iDeCoでは定期預金や保険商品、投資信託から選択できますが、長期間運用するため投資信託がおすすめです。特に以下のような商品が適しています:
- ターゲットイヤーファンド:受取年齢に近づくにつれて自動的にリスクを調整
- バランスファンド:株式と債券の配分を専門家が決定
- インデックスファンド:市場平均に連動し、手数料が安い
【方法3】家計管理と固定費削減で投資資金を確保

投資を始めるためには、まず投資に回すお金を確保することが重要です。育休中は収入が減るため、家計の見直しをして投資資金を捻出しましょう。
家計管理の基本「先取り貯蓄」
効果的な家計管理の基本は「先取り貯蓄」です。給与が入ったら、生活費を使う前に貯蓄・投資分を別口座に移してしまう方法です。これにより、確実にお金を貯めることができます。
育休中の家計管理例:
- 育児休業給付金:20万円
- 先取り貯蓄・投資:3万円
- 生活費:17万円
「先取り貯蓄なんて無理」と思われるかもしれませんが、まずは月5,000円からでも始めてみてください。慣れてくると、その金額がなくても生活できるようになります。
固定費削減で投資資金を作る
固定費を見直すことで、毎月の投資資金を確保できます。以下の項目をチェックしてみましょう:
通信費の見直し
- 格安SIMに変更:月3,000〜5,000円の節約
- 不要なオプションサービスの解約:月500〜1,000円の節約
- Wi-Fi環境の見直し:月1,000〜2,000円の節約
保険の見直し
- 生命保険の保障内容チェック:月2,000〜5,000円の節約
- 自動車保険の見直し:年間1〜3万円の節約
- 不要な保険の解約:月1,000〜3,000円の節約
サブスクリプションサービスの整理
- 動画配信サービス:複数契約している場合は1つに絞る
- 音楽配信サービス:使用頻度の確認
- 雑誌の定期購読:デジタル版への切り替え検討
食費の効率的な管理
育休中は時間があるため、食費を効率的に管理することで投資資金を確保できます:
- まとめ買いと冷凍保存:特売日にまとめ買いして小分け冷凍
- 家庭菜園:ベランダでハーブや小さな野菜を栽培
- 作り置き:週末に作り置きして食材を無駄なく活用
- 外食の代わりに手作り:月2回の外食をやめるだけで1万円節約
これらの見直しにより、月1〜3万円程度の投資資金を確保することが可能です。削減できた分は必ず投資に回すようにしましょう。
育休中の資産形成で注意したいポイント
育休中に資産形成を始める際は、いくつか注意したいポイントがあります。リスクを理解して、安全に投資を進めましょう。
生活防衛資金は必ず確保する
投資を始める前に、生活防衛資金(緊急時のお金)を確保しておくことが重要です。生活防衛資金は、生活費の3〜6ヶ月分が目安とされています。
子育て中は予期しない出費が発生することも多いため、以下の金額を普通預金で準備しておきましょう:
- 月の生活費が20万円の場合:60〜120万円
- 月の生活費が15万円の場合:45〜90万円
生活防衛資金が確保できてから、余剰資金で投資を始めることが安全です。
無理のない金額から始める
育休中は収入が減っているため、投資金額は無理のない範囲に設定しましょう。「早くお金を増やしたい」という気持ちは分かりますが、家計を圧迫するような投資は避けるべきです。
以下のような段階的なアプローチがおすすめです:
- 第1段階:月3,000〜5,000円から開始
- 第2段階:慣れてきたら月10,000円に増額
- 第3段階:復職後に月20,000〜30,000円に増額
長期投資を心がける
投資は短期間で結果を求めるものではありません。特に育休中から始める資産形成は、子どもの教育費や老後資金といった長期的な目標のためのものです。
市場は短期的に上下しますが、長期的には成長を続けてきた歴史があります。日々の値動きに一喜一憂せず、長期的な視点で投資を続けることが成功のカギです。
復職後も続けられる投資プラン作り
育休中に始めた資産形成は、復職後も継続することで大きな効果を発揮します。働きながらでも無理なく続けられるプランを作っておきましょう。
自動化システムを活用する
復職後は忙しくなるため、投資の自動化が重要です:
- 自動積立の設定:毎月決まった日に自動で投資
- リバランスの自動化:バランス型ファンドで運用比率の調整を自動化
- 家計簿アプリの活用:銀行口座と連携して自動で収支管理
復職後の投資プラン例
復職後の収入に応じて、以下のような投資プランが考えられます:
手取り月収25万円の場合:
- つみたてNISA:月20,000円
- iDeCo:月10,000円
- 合計:月30,000円(手取りの12%)
手取り月収35万円の場合:
- つみたてNISA:月33,000円(上限)
- iDeCo:月23,000円(上限)
- 特定口座:月20,000円
- 合計:月76,000円(手取りの約22%)
家族と共有する投資方針
投資は家族の将来に関わる重要な決定です。パートナーと以下の点を共有しておきましょう:
- 投資の目的と目標金額
- 月々の投資金額
- リスク許容度
- 投資商品の選択理由
家族で投資方針を共有することで、長期的に安定した資産形成が可能になります。
育休中から始める資産形成は、あなたと家族の将来を豊かにする第一歩です。つみたてNISAやiDeCo、家計管理の見直しを通じて、無理のない範囲で着実に資産を築いていきましょう。小さな一歩から始めて、長期的な視点で続けることが成功の秘訣です。